家森 信善

家森 信善 (3/6 page)Nobuyoshi YAMORI

研究業績

研究業績

書評

Title   Date
「＜書評論文＞Dividend Policy: Its Impact on Firm Value」 『証券アナリストジャーナル』 pp91-94 2000年10月
「書評：水谷研治著『節約国家のすすめ』（東洋経済新報社）」 『世界経済評論』　vol.45 (5)　 pp.63-64 2001年5月
「書評：金融業の課題に経済学は何を語れるか？　岩本康志ほか著『金融機能と規制の経済学』（東洋経済新報社）」 『経済セミナー』　p.126 2002年2月
「書評：村本孜著『リレーションシップ・バンキングと金融システム』（東洋経済新報社　2005年）」 『金融ジャーナル』　p.94 2005年4月
「書評：西村吉正著『日本の金融制度改革』 」 『経済政策ジャーナル』第2巻1・2号　pp.113-115 2005年5月
Book Review：Stiglitz and Greenwald, Toward a New Paradigm in Monetary Economics, Cambridge University Press 2003 Briefing Notes in Economics 66 September, pp.8-9 October 2005
「書評：星岳雄・Ａ・カシャップ著『日本金融システム進化論』（日本経済新聞社）」 『経済セミナー』　P.109 2006年12月
「書評：石田成則著『老後所得保障の経済分析』（東洋経済新報社）」 『保険学雑誌』　第602号　pp.169-172 2008年9月
「書評：岩佐代市編著『地域金融システムの分析』（中央経済社）」 『金融財政事情』　p.64 2009年7月6日
「書評：内田浩史著『金融機能と銀行業の経済分析』（日本経済新聞出版社）」 『金融財政事情』　p.64 2011年2月28日
「書評：今喜典著『中小企業金融と地域振興』（東洋経済新報社）」 『金融経済研究』35号　pp.79-81 2013年4月
「書評：佐藤保久『金融自由化と金融経済教育　保険料自由化に学ぶ金融風土変革のあり方』（関西学院大学出版会）」 『保険学雑誌』　623号　pp.197-200 2013年12月
「書評：村本孜『中小企業支援・政策システム　金融を中心とした体系化』（蒼天社出版）」 『中小企業支援研究』　Vol.3　pp.52-53 2016年3月
「書評：早川英男／著 『金融政策の「誤解」』（慶應義塾大学出版会／2016年7月刊行）、「ＱＱＥを総括的に検証し日本経済の現状に迫る」 『経済セミナー』2016年12・2017年1月号、p.112 2017年1月
「書評：橘木俊詔／著 『家計の経済学』（岩波書店）」 『ファイナンシャル・プランニング研究』No.17　pp.108-109 2018年3月
「書評：坂本孝司・加藤恵一郎／編著『中小企業金融における会計の役割』（中央経済社　2017年）」 『ニッキン』2018年6月22日号 2018年6月
「書評：「マンガでわかる地方創生」東京ウォーカー編集部『かわるに、かあらん 高知県地方創生プロジェクトにかけた男たち』（KADOKAWA）」 『ニッキン』2018年9月28日号 2018年9月
「書評：忽那憲治・山田幸三編／著　『地域創生イノベーション 起業家精神で地域の活性化に挑む』（中央経済社／2016年10月刊行）」 『ニッキン』2019年1月18日号 2019年1月
「書評：奥田真之・大藪千穂／著　『はじめての金融リテラシー：お金のキホンを身につけよう！』（昭和堂／2018年4月刊行）」 『生活経済学研究』第49巻　pp.121-124 2019年3月
「書評：清家篤編／著『金融ジェロントロジー　「健康寿命」と「資産寿命」をいかに伸ばすか』（東洋経済新報社／2017年4月刊行）」 『ニッキン』2019年4月12日号 2019年4月
「書評：兵頭隆／著『地方創生のための地域金融機関の役割－金融仲介機能の質向上を目指して』（中央経済社／2018年刊行）」 『国民経済雑誌』第5号　pp.73-78 2019年5月
「書評：大庫直樹／著『経済が競争でない時代』（一般財団法人ゆうちょ財団／2019年刊行）」 『季刊　個人金融』2019年春号　pp.144-145 2019年
「書評：木村真樹／著『はじめよう、お金の地産地消』（英治出版／2017年7月刊行）」 『ニッキン』2019年7月26日号 2019年7月
「書評：山沖義和・廉了・森祐司・播磨谷浩三・茶野努・矢野聡・西畑一哉／著 『日本版ビッグバン以後の金融機関経営金融システム改革法の影響と課題』」 『生活経済学研究』第50巻　pp.85-87 2019年9月
「書評：森川博之／著 『データ・ドリブン・エコノミー　デジタルが全ての企業・産業・社会を変革する』（ダイヤモンド社　2019年）」 『ニッキン』 2019年11月
「書評：柳瀬典由・石坂元一・山﨑尚志／著 保険論の新しい学び方を提案『リスクマネジメント』（中央経済社　2018年）」 『ニッキン』 2020年2月
「書評：吉野直行監修 上村協子・藤野次雄・重川純子／編集『生活者の金融リテラシーライフプランとマネーマネジメント』（朝倉書店　2019年11月）」 『季刊　個人金融』2020年春号　pp.127-128 2020年5月
「書評：「米銀スタンダードの融資管理とは」佐藤満／著『融資業務再生の処方箋　米銀と邦銀の融資管理はどこが違うか』（金融財政事業研究会　2017年７月） 『ニッキン』2020年5月22日号 2020年5月
「書評：後藤茂之／編著『気候変動リスクへの実務対応』（中央経済社　2020年）」 『旬刊 経理情報』No.1579　pp.61 2020年6月
「書評：「広がるESG金融を理解するために」水口剛／著『サステナブルファイナンスの時代　ESG/SDGsと債券市場』（きんざい　2019年）」 『ニッキン』2020年8月28日号 2020年8月
「書評：益田安良／著『経済再興のための金融システムの構築』（きんざい　2020年）」 『金融財政事情』2020年8月31日号　pp.41 2020年8月
「書評：「目指したい地域金融がそこにある」山口省蔵・江口晋太朗／著『実践から学ぶ地方創生と地域金融』」（学芸出版社　2020年9月）」 『ニッキン』2020年12月4日号 2020年12月
「書評：事業性評価を起点とした人材紹介　日本人材機構編著『地域金融機関が担う地方転職―ポスト2020の経営人材紹介』（きんざい　2020年9月）」 『ニッキン』2021年3月26日号 2021年3月
「書評：チャールズ・シュワブ【著】／飯山俊康【監訳】／野村資本市場研究所【訳】『ゼロ・コミッション革命─チャールズ・シュワブの「顧客目線」投資サービス戦略』（金融財政事情研究会　2020年）」 『証券アナリストジャーナル』第59巻第6号　pp.113-114 2021年5月
「書評：後藤茂之著『リスク社会の企業倫理』（中央経済社　2021年）」 『旬刊 経理情報』No.1627　63頁　2021年11月10日号 2021年11月

辞書

Title   Date
「総代制度の見直し」 『2004年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2004年2月
「総代制度の見直し」 『2005年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2005年2月
「総代制度の見直し」 『2006年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2006年2月
「金融機能強化法」 『2007年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2007年
「金融機能強化法」 『2008年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2007年
「証券税制改革」 『2009年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2008年
「証券税制改革」 『2010年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2009年
「ナローバンク」 『2010年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2009年
「証券監督者国際機構（ＩＯＳＣＯ）」 『2010年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2009年
「証券税制改革」 『2011年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2010年
「ナローバンク」 『2011年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2010年
「証券監督者国際機構（ＩＯＳＣＯ）」 『2011年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2011年
「証券税制改革」 『2012年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2011年
「ナローバンク」 『2012年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2011年
「証券監督者国際機構（ＩＯＳＣＯ）」 『2012年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2011年
「国際協同組織年」 『2012年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2011年
「ナローバンク」 『2013年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2012年
「証券監督者国際機構（ＩＯＳＣＯ）」 『2013年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2012年
「協同組合憲章」 『2013年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2012年
「人民元決済」 『2013年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2012年
「人民元決済」 『2014年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2013年
「不妊治療保険」 『2014年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2013年
「現物給付保険」 『2014年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2013年
「人民元決済」 『2015年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2014年
「現物給付保険」 『2015年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2014年
「意向把握義務」 『2015年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2014年
「大口融資規制」 『2015年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2014年
「アジア金融連携センター」 『2015年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2014年
「人民元決裁」 『2016年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2015年
「現物給付保険」 『2016年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2015年
「意向把握義務」 『2016年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2015年
「大口融資規制」 『2016年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2015年
「グローバル金融連携センター」 『2016年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2015年
「旅行保険」 『2016年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2015年
「ミニ保険（少額短期保険）」 『2016年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2015年
「ローカルベンチマーク」 『2017年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2017年
「テロ保険」 『2017年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2017年
「大口融資規制」 『2017年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2017年
「グローバル金融連携センター」 『2017年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2017年
「人民元決済」 『2017年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2017年
「ミニ保険」 『2017年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2017年
「現物給付保険」 『2017年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2017年
「地銀再編と独禁法」 『2018年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2018年
「ローカルベンチマーク」 『2018年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2018年
「グローバル金融連携センター」 『2018年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2018年
「大口融資規制」 『2018年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2018年
「少額短期保険」 『2018年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2018年
「現物給付保険」 『2018年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2018年
「銀行再編の選択肢」 『2019年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2019年
「少額短期保険」 『2019年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2019年
「ローカルベンチマーク」 『2019年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2019年
「大口融資規制」 『2019年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2019年
「地域銀行の再編・業務連携」 『2020年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2020年
「少額短期保険」 『2020年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2020年
「中間持ち株会社」 『2020年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2020年
「独占禁止法（地域銀統合特例）」 『2020年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2020年
「地域銀行のオープンアライアンス」 『2021年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2021年
「少額短期保険」 『2021年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2021年
「統合特例法」 『2021年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2021年
「中間持ち株会社」 『2021年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2021年
「地域銀行の再編・新連携、単独型持ち株会社、統合特例法」 『2022年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2021年
「地域銀行の再編・新連携、単独型持ち株会社、統合特例法」 『2023年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2022年
「地域銀行の再編・新連携、単独型持ち株会社、統合特例法」 『2024年版　金融時事用語集』　金融ジャーナル社 2023年

翻訳資料

Title   Date
J.C.Weicher著
「住宅金融システムの新しい構造」		 『経済情報学研究』　第13号 1997年10月

講演録など

Title   Date
パネル「不良債権問題と金融システムの再構築：コメントおよびパネル座長」神戸大学・現代経営フォーラム・第37回ワークショップ 神戸大学『ビジネス・インサイト』38号 2002年6月
簡易保険講演録「金融・経済環境の変化に対応する欧米保険会社の経営戦略の動向－年金型商品重視の潮流を中心にして－」 簡易保険調査研究季報』vol.5 2002年10月
消費者から見た金融自由化研究会」 住宅金融公庫・住宅総合調査室　報告書 2002年
第18回国際経済動態研究センター国際シンポジウム　講演録 名古屋大学大学院経済学研究科付属国際経済動態研究センター「ニューズレター」No.16 2003年6月
第18回国際経済動態研究センター国際シンポジウム　講演録 名古屋大学大学院経済学研究科付属国際経済動態研究センター「シンポジウム報告書」 2004年9月
静岡大学人文学部・静岡大学経済学会共催　秋季講演会　講演録「ペイオフの完全解禁と地域金融機関の現状－信頼できる銀行の見分け方－」 『経済論集』pp.173-188 2005年2月
三重短期大学・公開講座　講演録「ペイオフの完全解禁と東海地方の金融機関の現状」 pp.1-22 2005年3月
「日経商品先物シンポジウム：パネルディスカッション」 『日経フューチャーズリポート』pp.6-12 2006年
「RIETIシンポジウム・パネルディスカッション」 RIETI実施報告書 2006年2月
愛知県中小企業金融施策検討委員会（委員長　家森信善） 『愛知県中小企業金融施策の新たな展開指針』 2007年3月
「地域金融における地域金融機関の役割について－東海及び関西企業アンケートをもとに－」講演録 『（愛知大学中部地方産業研究所）年報・中部の経済と社会　2007年版』pp.3-40 2008年3月
中部大阪商品取引所研究会（座長　家森信善） 『中部大阪商品取引所研究会最終報告書』 2009年2月
「金融審議会WG中間報告に見る信用金庫のあり方」　協同金融研究会第7回シンポジウム「協同金融の今日的役割を問う」　2010年3月6日（於　日本大学）の講演録 『ニュースレター協同金融』No.90　pp.5-10 2010 年5月
「基調報告：東海地域の経済と住宅市場の現状」 『住宅・金融フォーラム』第9号　pp．27-34 2010年4月
「パネルディスカッション：協同組織金融機関のあり方について」　協同金融研究会第7回シンポジウム「協同金融の今日的役割を問う」　2010年3月6日（於　日本大学） 『ニュースレター協同金融』No.91　pp.4-17 2010 年6月
「19901年度大会共通論題「保険概念の再検討」・質疑応答」 『保険学雑誌』第609号　pp65-80 2010年6月
「総会講演　グローバル後の日本経済と若年雇用問題」 『東海・北陸・近畿地区学生指導研究会　機関誌』　pp.1-24 第53号 2010年9月
「グローバル後の中部の地域金融－愛知県信用保証協会アンケートを基に－」 『中部圏研究』172号　pp.3-10 2010年9月
「苦境に直面する中小企業と信用組合の役割－強みを生かした地域・中小企業金融の展開－」 『しんくみ』pp.64-67 2013年5月
「日本の家計の金融行動」 日本FP学会研究叢書『実学としてのパーソナル・ファイナンス』出版記念講演『ファイナンシャル・プランニング研究』 2013年
「金融機関のガバナンス」 2013年度日本アクチュアリー会年次大会　同会HP
PDF		 2013年5月
「日本の家計の金融行動」 （日本FP学会研究叢書『実学としてのパーソナル・ファイナンス』出版記念講演）『ファイナンシャル・プランニング研究』13号　2013年度（2014年3月発行）pp.49-57 2014年3月
愛知県庁が開催した居住施策に関する意見交換会「居住施策における行政と民間の役割分担について」議事要旨 愛知県庁HPへ 2014年3月
「生きる力を育むための金融経済教育に」 平成28年度金融経済夏期セミナー講演録　平成28年8月1日（大阪会場）
PDF		 2016年8月
「中小企業の再生・承継等のための金融機関と弁護士の協働－経営者保証ガイドラインの効果的な活用－」 『事業再生と債権管理』161号　pp.4-19 2018年7月
「中小企業金融における信用保証制度への期待」 『信用保証』135号　pp.2-32 2018年8月
「地域経済の再生・振興と信用組合の役割について」 『しんくみ』　pp.14-23 2018年10月
「地域金融機関と税理士の連携への期待－信頼できる決算書は事業性評価の基礎」 『TKC』　2019年11月号 p.33 2019年11月
講演録「税理士は金融機関における事業評価のパートナー」 『TKC』2022年6月号　pp.40-43 2022年6月
講演録「税理士は金融機関における事業評価のパートナー」 『TKCモニタリング情報サービス通信』51号　pp.8-11 2022年6月
「特別講演　挑戦する企業を応援する金融を目指して－経営者保証に依存しない融資慣行の定着に向けた税理士と金融機関の協働－」 『TKC』　2023年9月号　pp.42-47 2023年9月
「『金融政策の多角的レビュー』に関するワークショップ　第1回『非伝統的金融政策の効果と副作用』の模様」 日本銀行調査論文
日本銀行HPへ		 2024年1月
講演録「金融経済教育推進機構の活動と金融経済教育の課題」 『ファイナンシャル・プランニング研究』No.24　pp.38-42 2025年3月
講演録「座談会　巻頭対談　いまこそ金融機関との『顔の見える関係』構築を！」 『TKC』2025年4月号　pp.4-11 2025年4月

その他の著述物

Title   Date
「米国における経済学の現状について－コロンビア大学での体験をもとに－」 『（姫路獨協大学）学報』 1992年1月
「金融ビッグバンと郵便局ネットワーク」 『近畿郵政総合情報誌　ゆうせい近畿』 1998年2月
「金融ビッグバン」 『職員あいち』　夏号　第97号 1998年7月
「＜ビッグバンを診る＞リスク配分機能の強化を」 『中部経済新聞』　第8面 1998年8月20日
「株式市場をめぐる社会・経済環境の日米比較」 『中部経済新聞』　第8面 1998年9月24日
「不透明性のコスト」 『中日新聞』　朝刊第3面 1998年10月4日
「＜やさしい経済学＞金融革新の時代1：リスク評価・転売機能」 『日本経済新聞』　朝刊第19面 1998年10月5日
「＜やさしい経済学＞金融革新の時代2：情報開示の必要性」 『日本経済新聞』　朝刊第31面 1998年10月6日
「＜やさしい経済学＞金融革新の時代3：銀行破たんへの備え」 『日本経済新聞』　朝刊第31面 1998年10月7日
「＜やさしい経済学＞金融革新の時代4：不良債権処理の能力」 『日本経済新聞』　朝刊第31面 1998年10月8日
「＜やさしい経済学＞金融革新の時代5：「天下り」の功罪」 『日本経済新聞』　朝刊第31面 1998年10月9日
「＜やさしい経済学＞金融革新の時代6：金融機関のＲＯＥ重視」 『日本経済新聞』　朝刊第27面 1998年10月13日
「＜やさしい経済学＞金融革新の時代7：金融弱者の救済」 『日本経済新聞』　朝刊第31面 1998年10月14日
「＜やさしい経済学＞金融革新の時代8：万能ではない米国流」 『日本経済新聞』　朝刊第31面 1998年10月15日
「＜やさしい経済学＞金融革新の時代9：ナローバンク提案」 『日本経済新聞』　朝刊第31面 1998年10月16日
「＜ビッグバンを診る＞ビットの時代の金融機関」 『中部経済新聞』　第8面 1998年10月8日
「＜ビッグバンを診る＞小売サービス業としての金融機関」 『中部経済新聞』　第8面 1998年11月17日
「金融環境の変化と銀行」 『キタン新聞』　第2面 1998年11月20日
「＜ビッグバンを診る＞米銀の環境プログラム」 『中部経済新聞』　第8面 1999年1月14日
「＜ビッグバンを診る＞リスクをとる気にさせる投資信託へ」 『中部経済新聞』　第8面 1999年2月25日
「＜経済を診る1999＞拓銀破たん後の貸し渋り対策」 『中部経済新聞』　第8面 1999年4月8日
「＜経済を診る1999＞ＡＴＭの官民提携」 『中部経済新聞』　第8面 1999年6月8日
「けいざい茶論：多様化する保険商品」 『中日新聞』　朝刊　生活経済面 1999年7月3日
「＜やさしい経済学＞地方銀行再編の行方1：地域では中核的な地位」 『日本経済新聞』　朝刊 1999年7月5日
「＜やさしい経済学＞地方銀行再編の行方2：総花的な経営が裏目に」 『日本経済新聞』　朝刊 1999年7月6日
「＜やさしい経済学＞地方銀行再編の行方3：過剰な預金獲得が負担」 『日本経済新聞』　朝刊 1999年7月7日
「＜やさしい経済学＞地方銀行再編の行方4：合併による救済は困難」 『日本経済新聞』　朝刊 1999年7月8日
「＜やさしい経済学＞地方銀行再編の行方5：存在意義を探る時代に」 『日本経済新聞』　朝刊 1999年7月9日
「＜やさしい経済学＞地方銀行再編の行方6：企業の審査能力回復を」 『日本経済新聞』　朝刊 1999年7月13日
「＜アメリカ・ビジネスレポート①＞日米経済の現況」 『中部経済新聞』 1999年7月14日
「＜アメリカ・ビジネスレポート②＞サンフランシスコ連邦準備銀行」 『中部経済新聞』 1999年7月28日
「＜アメリカ・ビジネスレポート③＞普及するデビットカード」 『中部経済新聞』 1999年8月11日
「けいざい茶論：Ｙ2Ｋ問題って？」 『中日新聞』　朝刊　生活経済面 1999年8月14日
「急がれる地方証券取引所の改革」 『中日新聞』　朝刊　経済面 1999年8月17日
「＜アメリカ・ビジネスレポート④＞チェック社会のアメリカ」 『中部経済新聞』 1999年8月25日
「＜アメリカ・ビジネスレポート⑤＞変革期の証券取引所」 『中部経済新聞』 1999年9月15日
「＜アメリカ・ビジネスレポート⑥＞Ｙ2Ｋ問題」 『中部経済新聞』 1999年9月29日
「けいざい茶論：デイ・トレーダー」 『中日新聞』　朝刊　生活経済面 1999年10月9日
「＜アメリカ・ビジネスレポート⑦＞新興市場の通貨危機」 『中部経済新聞』 1999年10月13日
「＜アメリカ・ビジネスレポート⑧＞ネット・バンキング」 『中部経済新聞』 1999年10月27日
「＜アメリカ・ビジネスレポート⑨＞銀行手数料」 『中部経済新聞』 1999年11月10日
「けいざい茶論：投資信託」 『中日新聞』　朝刊　生活経済面 1999年11月20日
「＜アメリカ・ビジネスレポート⑩＞プロポジションＦ」 『中部経済新聞』 1999年12月1日
「＜アメリカ・ビジネスレポート⑪＞新金融法の成立」 『中部経済新聞』 1999年12月15日
「＜アメリカ・ビジネスレポート⑫＞メガバンクの誕生」 『中部経済新聞』 1999年12月29日
「＜アメリカ・ビジネスレポート⑬＞注目されるナローバンク」 『中部経済新聞』 2000年1月12日
「けいざい茶論：超巨大銀行の誕生」 『中日新聞』　朝刊　生活経済面 2000年1月15日
「＜アメリカ・ビジネスレポート⑭＞グリーンスパン議長」 『中部経済新聞』 2000年1月26日
「＜アメリカ・ビジネスレポート⑮＞大学事情」 『中部経済新聞』 2000年2月9日
「＜アメリカ・ビジネスレポート⑯＞金融コングロマリット」 『中部経済新聞』 2000年2月23日
「けいざい茶論：平均株価」 『中日新聞』　朝刊　生活経済面 2000年2月26日
「＜アメリカ・ビジネスレポート⑰＞インフレ・ターゲット」 『中部経済新聞』 2000年3月8日
「＜アメリカ・ビジネスレポート⑱＞原油価格の急騰」 『中部経済新聞』 2000年3月29日
「＜アメリカ・ビジネスレポート⑲＞米銀にも不安」 『中部経済新聞』 2000年4月12日
「けいざい茶論：ゼロ金利」 『中日新聞』　朝刊　生活経済面 2000年4月8日
「＜アメリカ・ビジネスレポート⑳＞ビジランス」 『中部経済新聞』 2000年4月26日
「＜経済を診る：特集＞会計インフラの整備を急げ」 『中部経済新聞』 2000年5月2日
対談「米国株式市場の現状」対談（Panos Mourudoukoutas LIU教授） 中部経済新聞』 2000年5月12日
「＜アメリカ・ビジネスレポート21＞国際金融機関」 『中部経済新聞』 2000年5月16日
「＜アメリカ・ビジネスレポート22＞コロンビア大学」 『中部経済新聞』 2000年5月30日
「けいざい茶論：ストック・オプション」 『中日新聞』　朝刊　生活経済面 2000年5月20日
「＜アメリカ・ビジネスレポート23＞株主総会」 『中部経済新聞』 2000年6月13日
「＜アメリカ・ビジネスレポート24＞アメリカと日本」 『中部経済新聞』 2000年6月20日
「けいざい茶論：変わる上場企業の意味」 『中日新聞』　朝刊　生活経済面 2000年7月1日
「中経論壇：地方自治体の金融問題」 『中部経済新聞』　第一面 2000年11月6日
「アピール：地域預金者にも金融ビッグバンの成果を」 『産経新聞』 2000年12月21日
Financial Crises in Emerging Markets, edited by Glick, Moreno and Spiegle (Cambridge University Press, 2001)の裏表紙へのquote（宣伝文句） Cambridge University Press 2001
「中経論壇：金融監督の主役交代」 『中部経済新聞』　第一面 2001年1月29日
対談「日米経済の現状をどう見るか－スピーゲル博士に聞く－」 『中部経済新聞』 2001年3月13日
「中経論壇：ポストビッグバンへの備えは十分か」 『中部経済新聞』　第一面 2001年3月26日
対談「ドイツ経済の現状をどう見るか－ゲーリッヒ教授に聞く－」 『中部経済新聞』 2001年　4月5日
「社会人のための経済学：株式取得機構は市場の救世主か」 『中部経済新聞』 2001年5月8日
対談「アメリカ株式市場の現状と展望－パノス教授に聞く－」 『中部経済新聞』 2001年6月21日
「社会人のための経済学：できるか？不良債権処理」 『中部経済新聞』 2001年7月10日
「社会人のための経済学：生命保険業界の再生は可能か」 『中部経済新聞』 2001年8月27日
「社会人のための経済学：特殊法人改革は何を目指すのか」 『中部経済新聞』 2001年10月29日
「住宅公論：組織形態論の前に議論すべきこと」 『住宅金融月報』 2002年1月
「社会人のための経済学：ＭＭＦの元本割れを考える」 『中部経済新聞』 2002年1月14日
「企業経営者にとってのペイオフ解禁」 『名古屋商工会議所月報・那古野』 2002年3月
「社会人のための経済学：ペイオフ解禁の妥当性を考える」 『中部経済新聞』 2002年3月12日
「銀行への公的資金の再注入」 『キタン新聞』 2002年4月20日
「社会人のための経済学：公金預金を守れるか」 『中部経済新聞』 2002年4月22日
「社会人のための経済学：ペイオフは世界標準か？」 『中部経済新聞』 2002年6月25日
「社会人のための経済学：小泉首相の決済預金保護指示」 『中部経済新聞』 2002年8月20日
「社会人のための経済学：良い銀行の見分け方」 『中部経済新聞』 2002年10月14日
「社会人のための経済学：東海金融の1年を振り返る」 『中部経済新聞』 2002年12月10日
「社会人のための経済学：本格的な年金改革の年に」 『中部経済新聞』 2003年1月7日
「社会人のための経済学：金融機関のディスクロージャー」 『中部経済新聞』 2003年2月11日
「（アメリカのイラク攻撃の影響について）タイミング最悪　中部空港に影響も」 『中日新聞』 2003年3月21日
「2002年度末株価8000円割れの意味」 『読売新聞』 2003年4月1日
「東海金融の明日を考える①：東海の地域銀行の現状」 『中部経済新聞』 2003年4月22日
「東海金融の明日を考える②：愛知企業のメインバンク」 『中部経済新聞』 2003年6月10日
「金融システム再生への細く険しい道を求めて」 『名大トピックス』121号 2003年6月30日
「東海金融の明日を考える③：岐阜・三重企業のメインバンク」 『中部経済新聞』 2003年7月7日
「金融学会だより：学界と金融界の建設的な交流プロセスを目指した創立60周年記念大会」 『金融ジャーナル』 2003年8月号
「保険業法改正：生保は十分な説明を」 『中日新聞』 2003年7月18日
「東海金融の明日を考える④：東海地方の家計の資産選択」 『中部経済新聞』 2003年8月4日
「金融問題：私の推薦する本」 『読売新聞』 2003年8月6日
「東海金融の明日を考える⑤：中部家計のポートフォリオ」 『中部経済新聞』 2003年9月1日
「急激に進む円高：乱高下なら投資慎重に」 『読売新聞』 2003年9月26日
「東海金融の明日を考える⑥：信用金庫の自己資本比率」 『中部経済新聞』 2003年10月6日
「東海金融の明日を考える⑦：東海信金の貸出ポートフォリオ」 『中部経済新聞』 2003年11月3日
「東海金融の明日を考える⑧：東海地域の貸出金利」 『中部経済新聞』 2003年12月1日
「東海金融の明日を考える⑨：名古屋金利は健在」 『中部経済新聞』 2004年1月5日
「東海金融の明日を考える⑩：東海地域の預金金利」 『中部経済新聞』 2004年2月2日
「評価分かれる新法案：金融機能強化法」 『中日新聞』 2004年2月7日
「（経済教室）地域金融・中小企業貸出の強化：信用情報の充実もカギ」 『日本経済新聞』 2004年2月10日
「東海金融の明日を考える⑪：東海地域の信金の経費率」 『中部経済新聞』 2004年3月1日
「東海金融の明日を考える⑫：信用金庫の格付け」 『中部経済新聞』 2004年4月5日
「東海金融の明日を考える⑬：東海の信用金庫の預貸率と預証率」 『中部経済新聞』 2004年5月3日
「東海金融の明日を考える⑭：東海地域の信用金庫の有価証券投資」 『中部経済新聞』 2004年6月7日
「東海金融の明日を考える⑮：信用保証の利用度に見る東海地域の銀行の特性」 『中部経済新聞』 2004年7月5日
「資産運用手段としての期待を集める商品ファンド」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2004年7月20日
「東海金融の明日を考える⑯：規模によって異なる東海企業の金融環境」 『中部経済新聞』 2004年8月2日
「東海金融の明日を考える⑰：絶好調名古屋は構造的か」 『中部経済新聞』 2004年9月6日
「急成長する米国の商品ファンド」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2004年8月20日
「株高は追い風か」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2004年9月9日
「経済教室：地域金融機関の勝ち残り策」 『日本経済新聞』 2004年9月14日
「東海金融の明日を考える⑱：全国平均を下回る倒産」 『中部経済新聞』 2004年10月4日
「米公募商品ファンドの運用成績」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2004年10月7日
「東海金融の明日を考える⑲：借入少ない東海企業」 『中部経済新聞』 2004年11月1日
「金融環境で変わる商品先物の投資成績」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2004年11月19日
「東海金融の明日を考える⑳：個人株主を重視する東海企業」 『中部経済新聞』 2004年12月6日
「商品ファンドのリスク特性」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2004年12月24日
「東海金融の明日を考える21：新規企業の参入が少ない東海地域」 『中部経済新聞』 2005年1月10日
「世の中の読み方／ペイオフ前夜。地域金融機関を上手に使うための本」 『プレジデント』 2005年1月17日
「ベア市場で強い商品ファンド」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2005年1月28日
「信用保証利用率に地域格差：安全志向の強い東海エリア」 『金融ビジネス』 2005年2月
「東海金融の明日を考える22：貯蓄比率が高い家計」 『中部経済新聞』 2005年2月7日
「ヘッジファンドの可能性」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2005年2月25日
「東海金融の明日を考える23：東海地域家計の金融意識」 『中部経済新聞』 2005年3月7日
「リスクに強い商品ファンド」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2005年3月31日
「我が国の商品ファンド動向」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2005年4月21日
「新しい環境にふさわしいファンド法の必要性」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2005年5月19日
「社会人のための経済学：東海の有望産業を探る」 『中部経済新聞』 2005年5月30日
「アメリカの商品ファンド業界の動向」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2005年6月17日
「ファンド重視は本物か」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2005年7月22日
「急速に拡大する世界の先物市場」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2005年8月26日
「ファンドのパフォーマンスは予測できるのか」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2005年9月16日
「社会人のための経済学：東海の家計の金融意識」 『中部経済新聞』 2005年9月19日
「視点：利用者の満足度を重視した金融機関経営の確立を目指して」 『銀行実務』 2005年12月
「beword　量的緩和政策」 『朝日新聞』 2005年10月29日
「資産運用の新潮流」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2005年10月27日
「エネルギー価格の高騰とファンド悪玉論」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2005年11月18日
「社会人のための経済学：量的緩和政策とその解除」 『中部経済新聞』 2005年11月28日
「商品インデックス投資」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2005年12月16日
「日本のヘッジファンドの現状」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2006年1月18日
「ジム・ロジャーズは商品をどう見ているか」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2006年2月17日
「量的緩和の解除について」 『中日新聞』 2006年3月10日
「リレーションシップバンキング」 『中部経済新聞』 2006年3月20日
「ファンドの成績は予測できるか」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2006年3月17日
「金融商品取引法と商品先物・商品ファンド」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2006年4月20日
「ヨーロッパ年金基金の商品先物取引の利用」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2006年5月18日
「地価の動向と金融政策」 『中部経済新聞』 2006年5月29日
「成長続く世界の商品先物取引の特徴」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2006年6月15日
「攻めの無借金経営」 『読売新聞』中部・風向計 2006年6月30日
「第三の飛躍期を迎えたアメリカ先物業界」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2006年7月12日
「緩和政策、当面維持を」 『中日新聞』 2006年7月15日
「私の意見：高い潜在性を生かす　底辺を広げる努力を」 『先物協会ニュース』 2006年8月15日
「危機の封じ込め」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2006年8月9日
「名古屋金利に潜むリスク」 『読売新聞』中部・風向計 2006年8月10日
「ＣＦＴＣのファンド規制の方針」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2006年9月13日
「地域と共生のＭ＆Ａ対策を」 『読売新聞』中部・風向計 2006年9月22日
「ゼロ金利政策とその解除」 『中部経済新聞』 2006年9月18日
「様々な商品インデックス」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2006年10月13日
「国民経済における商品先物市場の役割」 『日本経済新聞』（第2部） 2006年10月25日
「先物取引とは？その仕組みを知る」 『日刊工業新聞』（第2部） 2006年10月31日
「中小企業金融　自治体主導で」 『読売新聞』中部・風向計 2006年11月3日
「ＣＭＥとＣＢＯＴの合併」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2006年11月8日
「東海地域の中小企業の雇用情勢」 『中部経済新聞』 2006年11月27日
「拡大する日本の富裕層」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2006年12月7日
「2007年度税制改正について　証券税制の軽減延長妥当」 『中日新聞』 2006年12月15日
「企業を鍛える個人株主の目」 『読売新聞』中部・風向計 2006年12月15日
「富裕層拡大に対応した金融ビジネス」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2007年1月12日
「日本の投資家から見た国際商品先物取引」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2007年2月9日
「難しい株式投資アドバイス」 『読売新聞』中部・風向計 2007年2月9日
「円高圧力東海経済に影」 『中日新聞』 2007年2月22日
「近未来の金融と商品ファンド業界」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2007年3月9日
「金融機関主導のビジネスマッチング」 『中部経済新聞』 2007年3月19日
「銀行は環境融資の強化を」 『読売新聞』中部・風向計 2007年3月23日
「複線化する金融で生き残るには」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2007年4月20日
「日本郵政公社への提言：貯蓄から投資の時代への生活者の対応支援を」 『郵政総研レビュー』 2007年4月
「中小企業金融の見直しを」 『読売新聞』中部・風向計 2007年5月3日
「米国での農産品ＣＴＡの復活」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2007年5月17日
「グローバリゼーションを世界はどう見るか」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2007年6月15日
「情報開示こそ上場企業の資格」 『読売新聞』中部・風向計 2007年6月22日
「投資ファンドと投資家保護」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2007年7月10日
「企業育てる投資ファンドへ」 『読売新聞』中部・風向計 2007年8月10日
「良い商品投資顧問を選ぶには？」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2007年8月14日
「証券市場における商品取引の拡大」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2007年9月11日
「郵貯民営化後の金融格差懸念」 『読売新聞』中部・風向計 2007年9月22日
「証券と商品の垣根問題」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2007年10月11日
「商品先物新時代：いまこそ求められる真の脱皮」 『日刊工業新聞』 2007年10月16日
「金融機関の責任共有に期待」 『読売新聞』中部・風向計 2007年11月3日
「躍進する中国の商品取引所」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2007年11月16日
「商品先物市場発展の条件」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2007年12月7日
「与党税制大綱について　市場振興　必要性説明を」 『中日新聞』 2007年12月14日
「保守的経営に求められる説明能力」 『読売新聞』中部・風向計 2007年12月15日
「新春号特集：産構審委員　家森教授に業界の将来を聞く：前編」 『商取ウィークリー通信』 2008年1月1日
「私の意見：商品分野に注力するか、金融のウエイトを高めるか」 『先物協会ニュース』 2008年1月
「コンプライアンス：誇りと将来展望を持てる業界を」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2008年1月11日
「新春号特集：産構審委員　家森教授に業界の将来を聞く：後編」 『商取ウィークリー通信』 2008年1月14日
「取引所の株式会社化と社外取締役」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2008年2月8日
「金融知識のレベルアップ」 『読売新聞』中部・風向計 2008年2月9日
「先物取引の可能性と底力」 『Merit フューチャーズ：現在・過去・未来』　pp.14-15 2008年春
「オルタナティブ投資と富裕層」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2008年3月6日
「証券取引所の役割とは？」 『読売新聞』中部・風向計 2008年3月29日
「商品先物クリアリングをめぐる世界の動向」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2008年4月3日
「取引所のM＆A」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2008年5月2日
「大学の社会的貢献　使命に」 『読売新聞』中部・風向計 2008年5月30日
「経済学的発想」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2008年6月3日
「金融教育の推進」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2008年7月3日
「中国の農産品先物市場」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2008年8月7日
「金融知識普及に全力を」 『読売新聞』中部・風向計 2008年8月9日
「消費刺激効果に疑問」 『中日新聞』 2008年8月30日
「中国の金属商品の先物市場」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2008年9月2日
「革新になう中小企業の創出」 『読売新聞』中部・風向計 2008年9月27日
「商品先物投資の投資特性」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2008年10月2日
「商品先物新時代　新しい芽を育てて低迷の打破を」 『日刊工業新聞』 2008年10月15日
「カナリアとしての市場」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2008年11月7日
「何を目指す　定額給付金」 『読売新聞』中部・風向計 2008年11月29日
「商品市場の分散投資効果が消失？」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2008年12月5日
「グリーンスパン氏による分析」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2009年1月9日
「若者の雇用不安に配慮を」 『読売新聞』中部・風向計 2009年1月21日
「オバマ大統領の就任に際して　環境投資　東海怠るな」 『中日新聞』 2009年1月22日
「2008年の商品市場高騰の謎」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2009年2月5日
「地域密着金融に一工夫」 『読売新聞』中部・風向計 2009年3月7日
「商品市場の可能性を広げる道」 『日刊デリバティブ・ジャパン』 2009年3月5日
「税関の重要性を考えよう」 『読売新聞』中部・風向計 2009年5月16日
家森信善・小倉義明　「経済教室：求められる地域密着型金融」 『日本経済新聞社』 2009年8月7日
「プロフェッショナル・コメンタリー：グローバル後の金融・商品先物市場」 『オーバルネクスト』 2009年12月14日
「グローバル後の金融・商品先物市場」 ヤフーファイナンス 2009年12月16日
"The Curse of Japan's Excess Adaption," Alrroya (Abu Dhabi) December 29, 2009
「今月の視点：金融円滑化法から見える中小企業金融の課題」 『ターンアラウンドマネージャー』 2010年2月号
"The High Price of Panic: Risks of Overkill Regulation," Alrroya (Abu Dhabi) January 26, 2010
「プロフェッショナル・コメンタリー：富裕者層の投資動向」 『オーバルネクスト』 2010年1月28日
「プロフェッショナル・コメンタリー：ふくらむ日経・東工取商品指数先物取引への期待」 『オーバルネクスト』 2010年2月12日
「ふくらむ日経・東工取商品指数先物取引への期待」 ヤフーファイナンス 2010年2月16日
「プロフェッショナル・コメンタリー：アジアの中で日本市場は生き残れるのか～台湾訪問から思うこと」 『オーバルネクスト』 2010年3月12日
「アジアの中で日本市場は生き残れるのか～台湾訪問から思うこと」 ヤフーファイナンス 2010年3月16日
「プロフェッショナル・コメンタリー： 経済産業省の商品版(工業品先物市場)アクションプログラムへの期待」 『オーバルネクスト』 2010年4月14日
「経済産業省の商品版(工業品先物市場)アクションプログラムへの期待」 ヤフーファイナンス 2010年3月16日
「中部経済の元気をいかに取り戻すか」 『日本経済新聞』 2010年3月26日
"Railway: Japan's Promising New Export?" Alrroya (Abu Dhabi) March 2, 2010
"Toyota Motor's Difficulties: Their Impact on Japanese Economy," Alrroya (Abu Dhabi) April 26, 2010
「プロフェッショナル・コメンタリー：商品取引業界人も希望を持とう」 『オーバルネクスト』 2010年5月14日
"New Postal Savings Reform of Japan: Birth of a too-big-to-save bank? " Alrroya (Abu Dhabi) June 7, 2010
「プロフェッショナル・コメンタリー：「商品市況と株式市況の連動性の高まり－非連動性のある「商品」を探す必要性－ 」 『オーバルネクスト』 2010年6月10日
「プロフェッショナル・コメンタリー：中部大阪商品取引所の解散」 『オーバルネクスト』 2010年7月2日
"Is Japan Prepared to put Public Finance on a Recovery Track?" Alrroya 10 July 2010
「プロフェッショナル・コメンタリー：新成長戦略・アジアのメインマーケットを目指す戦略はあるのか」 『オーバルネクスト』 2010年8月11日
"Pessimism Rises in Rudderless Japan," Alrroya 13 August 2010
「プロフェッショナル・コメンタリー：リーマンショック後の家計の金融資産選択」 『オーバルネクスト』 2010年9月8日
「リーマン・ショックでリスク資産への投資意欲減退、より顕著」 ヤフーファイナンス 2010年9月14日
家森信善「経済教室・中小企業金融－応急措置の次に－」 『日本経済新聞』 2010年9月10日
「プロフェッショナル・コメンタリー：商品ファンドの市場縮小」 『オーバルネクスト』 2010年10月14日
「プロフェッショナル・コメンタリー：ベトナム訪問から感じること」 『オーバルネクスト』 2010年11月12日
「プロフェッショナル・コメンタリー：コモディティETF」 『オーバルネクスト』 2010年12月16日
信用金庫や地方銀行の未来は？ 夢ナビ　講義No.03587　http://yumenavi.info/lecture.aspx?GNKCD=g003587 2011年3月
株の世界を身近に感じよう 夢ナビ　講義No.03586　http://yumenavi.info/lecture.aspx?GNKCD=g003586 2011年3月
「特集：金融ジャーナル創刊50周年記念（金融ジャーナルと私）：守っていきたい恩師からの言い付け」 『金融ジャーナル』 2011年3月
「中部産業広告特集：高くても売れるモノづくりへ　世界経済の構造変化への対応を」 『日本経済新聞』 2011年3月29日
「（経済教室）金融円滑化法、再延長へ　不良債権の予備軍注視を」 『日本経済新聞』 2012年3月5日
家森信善・浅井義裕・高久賢也「(論文紹介）保険の銀行窓販解禁後の中小企業の保険需要―企業アンケートに基づく実態分析―」 『保険毎日新聞』 2013年1月29日
愛知県・住宅計画課・居住施策に関する有識者意見 愛知県HPに掲載　
リンク		 2013年11月15日
地域連携と中小企業の競争力－近著の紹介を兼ねて－ RIEBニュースレター 2014年6月
「地方創生担う地域金融」 『日本経済新聞』「読書面：今を読み解く」 2015年4月12日
「家計の金融行動と金融リテラシー」 『凌霜』2015年10月号　pp.40-41 2015年10月
「民間金融機関と政府系金融機関の協働の意義」 日本政策金融公庫　広報誌『日本公庫つなぐ』6号　pp.6-7 2016年7月
「地域金融機関による環境金融の可能性」 『環境報告書2016』　p.16 2016年9月
「＜経済教室＞地銀経営の課題（下）“育てる金融”担う人材カギ」 『日本経済新聞』 2017年8月29日
「中小企業知財金融促進事業最終取りまとめ－知財活用型事業性評価の広がりと今後の展望」 『知財金融委員会最終報告書』 2019年3月
"Challenges Facing the Managers of Japanese Regional Banks: Human resources capable of helping customers solve problems are the key to success" Nihon Keizai Shimbun　http://yumenavi.info/lecture.aspx?GNKCD=g003586 2017年8月
「今を読み解く：地域金融　魅力向上の道は　顧客第一で誇れる職場に」 『日本経済新聞』 2019年5月11日
「＜ニュース解説＞まだまだ分からない消費税10％　キャッシュレスどう使えば？」　 『神戸新聞』 2019年10月6日
「青銀・みち銀、基盤強化へ連携検討」　 『デーリー東北』 2019年10月30日
「選考委員として　二十一世紀文化学術財団への感謝」　 『二十一世紀文化学術財団　40年の歩み』83-84頁 2020年3月
「リスク認知と金融リテラシー－令和2年度大会シンポジウム－ パネルディスカッション議事録」 『保険学雑誌』第652号　pp.132-142 2021年3月
研究会報告書　家森信善編著『マイナス金利環境下における地域金融機関の現状と課題』 アジア太平洋研究所（APIR）　169頁 2021年3月
「学園の窓：経済経営研究所長に就任して」 『凌霜』　第429号　pp.30-31 2021年4月
「学術論文の書き方について」 『日本FP学会ニュースレター』　Vol.3, No.1 2021年9月
「環境省の事業に協力してESG地域金融の普及に取り組む」 『神戸大学環境報告書2021』　p.17 2021年9月
「共通論題パネルディスカッション記録」 『生活経済学研究』55号　pp.131-157 2021年9月
プロジェクト報告書　家森信善編著『関西における地域金融面からの事業支援の課題－ポストコロナを見据えた地域金融のあり方－』 アジア太平洋研究所（APIR）　138頁 2022年3月
「金融システム」 『経済学の歩き方（2023年度版）』神戸大学経済経営学会　pp.216-221 2023年3月
「兵庫県内の金融機関による伴走支援の展開」 『RIEBニュースレター』No.243 2023年3月
「『業種別の経営改善支援の効率化に向けた委託調査』最終報告書」 日本生産性本部　79頁 2023年3月
「国立大学法人のKPIと地域共創」 『金融経済新聞』 2023年3月27日
研究会報告書　家森信善編著『ポストコロナを見据えた地域金融の課題』 アジア太平洋研究所（APIR）　90頁 2023年3月
「＜黒字企業割合は53.5％に微減＞令和5年版『TKC経営指標（BAST）』を発行 ―全国359金融機関等で融資審査などに利用―：神戸大学・経済経営研究所教授・家森信善氏の推薦のお言葉」 TKCグループ　ニュースリリース 2023年5月31日
「令和5年版「TKC経営指標（BAST）」推薦のことば」 『TKC』2023年7月号　23頁 2023年7月
「＜経済教室＞金融リテラシー高めるには（上）中立的立場からの助言　重要」 『日本経済新聞』 2023年8月10日
「刊行に寄せて」 『銀行法務21　ゼロゼロ融資の出口対応と事業者支援の実践―脱コロナからの展望―』2023年9月増刊号（No.903）　1-2頁 2023年9月1日
「まとめ　生活経済学会第39回研究大会　テーマ別分科会報告　生活経済学会賛助会員との連携協働で拓く生活者の経済」 『生活経済学研究』58号　51-52頁 2023年9月
家森信善監修『中小企業向け　サステナビリティ経営実践ガイド』 大同生命保険株式会社　41頁 2024年2月
「監修者コメント：家森先生からのメッセージ」 『中小企業向け　サステナビリティ経営実践ガイド』　5頁 2024年2月
「提言　我慢のしどころ　築いてきた信頼関係に自信を」 『TKC』2024年7月号　1頁 2024年7月
「令和6年版「TKC経営指標（BAST）」推薦のことば」 『TKC』2024年7月号　50頁 2024年7月
「刊行によせて」　 『新2版　サステナブル経営サポート対策問題集』経済法令研究会　1-2頁 2024年7月29日
特別対談「神戸大学経済経営研究所と信金中金の共同研究－見えてきた脱炭素社会に向けた中小企業の課題と信用金庫業界の役割－」 『統合報告書　2024』信金中央金庫　42-47頁 2024年7月
報告概要「賛助会員との連携・協働でめざす金融ウェルビーイング」 『生活経済学研究』60号　pp.68-69 2024年9月
Special Interview "Joint Research with the Research Institute for Economics and Business Administration, Kobe University on Enabling SMEs to Achieve Decarbonized Management -Challenges that SMEs will be Facing in Moving Toward a Decarbonized Society and the Roles of the Shinkin Bank Community-" 『Shinkin Central Bank Annual Report 2024』信金中央金庫　pp.24-29 2024年9月
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