東 雄大

東 雄大Yudai HIGASHI

役職 特命准教授
研究部門 グローバル経済
学歴
2015年 3月
神⼾⼤学経済学部 経済学科 卒業
2017年 3月
神戸大学大学院 経済学研究科 博士課程前期課程 修了
2020年 3月
神戸大学大学院 経済学研究科 博士課程後期課程 修了
学位
2020年 3月
博士(経済学)(神戸大学)
職歴
2018年4⽉~2020年3⽉
⽇本学術振興会 特別研究員(DC2)
2020年4⽉~2021年3⽉
岡⼭⼤学⼤学院社会⽂化科学研究科(経済学系)講師
2020年6⽉~
神⼾⼤学経済経営研究所 ジュニア・リサーチフェロー(現在に至る)
2021年4⽉~2023年3⽉
岡⼭⼤学大学院社会⽂化科学研究科(経済学系)講師
2023年4⽉~2024年3⽉
京都産業大学 経済学部 助教
2023年4⽉~
京都産業大学 経済学部 准教授
2026年1⽉~
神⼾⼤学経済経営研究所 特命准教授(現在に至る)
研究分野 経済統合
研究課題 都市集積と労働参加、地域労働市場における人的資本の外部性、労働市場における外生ショックに関する実証研究

研究活動<概要>

労働市場に関するテーマについて実証研究を行っており、特に都市集積や地域労働市場の特徴、外生ショックの影響に関心を持っています。

都市集積と労働参加に関する実証研究

人口や生産活動は都市に集積しており、都市集積は外部経済と不経済を生じさせます。このような都市集積が労働者の職探しや労働参加に与える影響について、労働者の属性に注目して研究を行っています。

地域労働市場における人的資本の外部性に関する実証研究

人的資本には外部性があり、教育により高度な人的資本を蓄積した労働者は、その周囲の労働者の生産性も高めると考えられます。そのような労働者が多く集まる地域労働市場では、人的資本の外部性はより大きく作用するのかについて研究を行っています。

労働市場における外生ショックに関する実証研究

都市や地域に注目した研究のほかに、感染症や政策といった外生ショックが労働市場のマッチングや雇用に与える影響について研究を行っています。

研究業績

研究業績

学術論文(査読有り)

Title   Year
“Did COVID-19 deteriorate mismatch in the Japanese labor market?” (with Masaru Sasaki) Japan and the World Economy, 76: 101331 2025年
“Effects of region-specific shocks on labor market tightness and matching efficiency: Evidence from the 2011 Tohoku Earthquake in Japan” Annals of Regional Science, 65(1): 193–219 2020年
“Spatial spillovers in job matching: Evidence from the Japanese local labor markets,” Journal of the Japanese and International Economies 50: 1–15 2018年

論文(査読なし)

Title   Date
「地域労働市場における⼈的資本の外部性」 『日本労働研究雑誌』No. 782: 52‒64 2025年
「コロナ禍における雇用調整助成金による教育訓練の雇⽤維持効果」 (佐々木勝氏との共著)労働政策研究・研修機構編『新型コロナウイルス感染症の影響に伴う雇⽤調整助成⾦の特例措置の効果検証に関する研究』労働政策研究報告書 No. 236, 第 8 章 2025年
「都市化が労働者に与える影響─労働市場における集積の経済と不経済」 『日本労働研究雑誌』No. 746: 54‒68 2022年
「岡山県における求職者と求人のミスマッチに関する分析」 『岡山大学産業経営研究会研究報告書』第 55 集 2022年
「地域労働市場の空間的相互依存関係を考慮したマッチング関数」 『岡山大学経済学会雑誌』52(3): 31‒37 2021年
「労働市場「東京」の特徴」 (田中喜行氏,勇上和史氏との共著)『日本労働研究雑誌』 No. 718: 4‒17 2020年

ワーキングペーパー

Title   Date
「コロナ禍における雇⽤のミスマッチに関する分析」 (井上裕介氏,佐々木勝氏との共著)『JILPT資料シリーズ No. 256:職業特性に着目したコロナウイルス流⾏の雇用・所得格差等への影響に関する研究─日本版O-NETの活⽤による研究─(ディスカッションペーパー集)』 2022
“Agglomeration effects on job matching efficiency: Evidence from Japan” RIEB Discussion Paper Series, No. 2021-03 2021
“Urbanization Effects on Job Search Decision” RIEB Discussion Paper Series, No. 2020-26 (Earlier version of this paper won the Kanematsu Prize) 2020
“Spatial poverty and inequality in South Africa: A municipality level analysis” (with Anda David, Nathalie Guilbert, Nobuaki Hamaguchi, Hiroyuki Hino, Murray Leibbrandt, and Muna Shifa), SALDRU Working Paper, No. 221 2018

学会・セミナー報告

Year
The 20th International Convention East Asian Economic Association, Manila, Philippines, November 2025
第3回応⽤地域経済学ワークショップ、沖縄 2025年7⽉
都市経済ワークショップ、東京 2025年1⽉
第38回応⽤地域学会研究発表⼤会、福岡 2024年12⽉
第2回応⽤地域経済学ワークショップ、京都 2024年6⽉
The 96th International Atlantic Economic Conference, Philadelphia, PA 2023年10⽉
第1回応⽤地域経済学ワークショップ、東京 2023年6⽉
Asian and Australasian Society of Labour Economics 2022 Conference, Tokyo 2022年12⽉
東京労働経済学研究会、オンライン 2022年4⽉
The 13th Trans Pacific Labor Seminar, Online 2022年2⽉
⼀橋⼤学都市経済学グループセミナー、オンライン 2021年11⽉
The 15th North American Meeting of the Urban Economics Association, Online 2021年10⽉
The 11th Asian Seminar in Regional Science, Online 2021年10⽉
⽇本経済政策学会第78回全国⼤会、オンライン 2021年5⽉
⽇本経済政策学会関⻄部会2020年度⼤会、オンライン 2021年3⽉
兼松フェローシップセミナー、オンライン 2020年9⽉
第33回応⽤地域学会(ARSC)研究発表⼤会、佐賀⼤学 2019年11⽉
⽇本経済学会2019年度秋季⼤会、神⼾⼤学 2019年10⽉
第22回労働経済学コンファレンス、⼤阪⼤学 2019年10⽉
六甲フォーラム、神⼾⼤学 2018年1⽉
第31回応⽤地域学会東京⼤会、東京⼤学 2017年11⽉
⽇本経済学会2017年度秋季⼤会、⻘⼭学院⼤学 2017年9⽉
⽇本経済政策学会関⻄部会2016年度⼤会、関⻄学院⼤学 2017年3⽉
第21回若⼿研究者による経済学研究会、⼤阪⼤学 2017年2⽉

社会活動

所属学会

  • 日本経済学会
  • 日本経済政策学会
  • 応用地域学会
  • Regional Science Association International

受賞歴

  • 兼松賞、神⼾大学経済経営研究所、2020年9⽉

競争的研究資金

2025年4月~2030年3月 日本学術振興会、科研費(若手研究)、「労働市場の流動性とマッチングに関する実証研究」、課題番号:25K16677
2022年4月~2026年3月 日本学術振興会、科研費(若手研究)、「労働者の消費行動が地域間賃金格差と潜在的な労働力に与える影響の実証研究」、課題番号:22K13391
2020年9月~2023年3月 日本学術振興会、科研費(研究活動スタート支援)、「個人属性別の地域労働市場の空間的な範囲に関する研究」、課題番号:20K22093
2018年4月~2020年3月 日本学術振興会、科研費(特別研究員奨励費)、「地域を越えた職探しとジョブ・マッチングに関する研究」、課題番号:18J11560

その他

査読

  • Asian Economic Journal; Developing Economies; International Journal of Development Issues; Japan and the World Economy; Japanese Economic Review
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