山本 明日香

山本 明日香Asuka YAMAMOTO

役職 特命准教授
研究部門 グローバル経済
学歴
2017年 3月
兵庫県立大学 経済学部 卒業
2019 年 3月
神戸大学大学院 経済学研究科 博士課程前期課程 修了
2022年 3月
神戸大学大学院 経済学研究科 博士課程後期課程 修了
学位
2022年 3月
博士(経済学)(神戸大学)
職歴
2021年4⽉~2022年3⽉
⽇本学術振興会 特別研究員(DC2)
2022年4⽉~
九州大学 大学院 比較社会文化研究院 講師 (現在に至る)
2026年1⽉~
神戸大学経済経営研究所 特命准教授(現在に至る)
研究分野 エマージングマーケット
研究課題 (1)インドにおける宗教と経済行動に関する研究
(2)インドにおける相続権改革と人的資本への影響に関する研究
(3)インドの農村における経済発展に関する研究

研究活動<概要>

ミクロ計量経済学の分析手法を用い、インドを対象として、相続、人的資本、賃金などに関するテーマを中心に、主に家計や個人の個票データを用いた実証的研究を行ってきた。
特に、宗教や制度、社会規範が個人の行動やアウトカムにどのように影響しているのかに関心を持っている。
出版済みもしくは進行中の具体的な研究課題としては以下が挙げられる。

(1)生活と宗教が依然として密接な関係にあるインドを対象に、宗教と様々な経済行動に関する実証分析を行っている。予備調査として、現地の農村や寺院などでのフィールドワークも積極的に行っている。

(2)政府・研究機関が実施する家計・個人調査データを用いて、インドにおける相続権改革が女性の人的資本に与えた影響およびそれを通じた賃金の変化について実証分析を行った。
その分析結果を踏まえ、近年は、制度改革後にどの程度の変化が見られるのか、またそれがどのような形で現れているのかを明らかにするため、現地調査も行っている。

(3)経済発展やインフラ開発の影響を受けるインドの農村社会の長期的な変化を明らかにするために、主に北西部でのフィールドワークと一次家計調査を組み合わせた研究を行っている。

研究業績

研究業績

論文(査読あり)

Title   Date
Women's Inheritance Rights and Wages in India: Measuring Impact Through Unobservable Human Capital Improvements. Review of Development Economics. https://doi.org/10.1111/rode.13216 2025年
Amendment of the Hindu Succession Act and Women’s Human Capital in India: Evidence from the National Family Health Survey. The European Journal of Development Research, 37(3), 569-592. https://doi.org/10.1057/s41287-025-00689-6 2025年
「インドにおける宗教間賃金格差の要因分解―社会的弱者層に着目して」 『アジア研究』第70巻1号、17–42頁 2024年
「ヒンドゥー教徒相続(改正)法とインド女性の教育―『全国家族健康調査』を利用して―」 『南アジア研究』第31号、47–85頁 2021年

論文(査読なし)

Title   Date
「インドの宗教と『宗教の経済学』(Economics of Religion):現状と展望」 (佐藤 隆広と共著)『経済経営研究(年報)』神戸大学経済経営研究所、第72号、1–48頁 2023年
「インド全国標本調査(National Sample Survey: NSS)の個票データ:第55次ラウンド(1999-2000年度)の雇用失業調査を事例として」 (佐藤 隆広と共著)『経済経営研究(年報)』神戸大学経済経営研究所、第71号、1–42頁 2022年
「インド経済の現状:自立を模索するインド経済」 (佐藤 隆広と共著)『アジア太平洋と関西:関西経済白書2021』アジア太平洋研究所(編)、76–81頁 2021年

著書(分担執筆)

Title   Date
「年表」(上池あつ子・佐藤隆広と共著) 佐藤 隆広・上野 正樹(編著)『図解インド経済大全:政治・社会・文化から進出実務まで 全11産業分野(73業界)収録版』、416–417頁、白桃書房 2021年
「第2部 ビジュアルで読む注目業界・テーマ:通信、航空、陸運・海運・倉庫、空港運営」 佐藤 隆広・上野 正樹(編著)『図解インド経済大全:政治・社会・文化から進出実務まで 全11産業分野(73業界)収録版』、228–241頁、白桃書房 2021年

学会・セミナー報告

国際会議・セミナーにおける発表(英語)

Title Year
Traditional Social Norms and Inheritance: Preliminary Evidence from a Village Survey in Gaggar Bhana, Punjab. 17th Indo-Japanese Dialogue on Economic Development of India. Central Agricultural University, Meghalaya, India March 2025
Traditional Social Norms and Inheritance: Preliminary Evidence from a Village Survey in Gaggar Bhana, Punjab. 16th Indo-Japanese Dialogue on Economic Development of India. Assam Agricultural University, Assam, India March 2025
Women's Inheritance Rights and Earnings: Evidence from the National Sample Survey of India International Symposium: Human development and social change in India. Kobe University February 2024
Amendment of the Hindu Succession Act and Women’s Human Capital in India: Evidence from the National Family Health Survey. 15th Indo-Japanese Dialogue on Economic Development in the Post-COVID India. IIT Delhi, New Delhi, India March 2023
Amendment of the Hindu Succession Act and Women’s Human Capital in India: Evidence from the National Family Health Survey. International Symposium on the Social Development in South Asia. Kyushu University December 2022
Inter-Religious Wage Differentials in India, 1983-2019. 14th Indo-Japanese Dialogue on "Prospects of the Socio-Economic Development in the Post-Covid India". Online June 2022
The Hindu Succession Amendment Act and Education of Hindu Women in India. 13th Indo-Japanese Dialogue on "Indian Economic Development". Punjab Agricultural University, Punjab, India September 2019
The Hindu Succession Amendment Act and Education of Hindu Women in India. A Seminar on Issues related to Indian Economy Under the Joint Project of ICSSR, India and JSPS, Japan. IIT Patna, Bihar, India September 2019

国内学会・関連研究会における発表(日本語)

Title Year
「伝統的社会規範と寄付・相続:インド・パンジャーブ州GB村家計調査を利用して」 日本南アジア学会九州支部(九州南アジア研究会)定例研究会、アミカス(福岡市男女共同参画推進センター) 2025年1月
「インドの改宗禁止法と宗教参加」 日本南アジア学会第37回全国大会、国立民族学博物館 2024年9月
“Amendment of the Hindu Succession Act and Women’s Human Capital in India: Evidence from the National Family Health Survey” 日本経済学会2023年度秋季大会、関西大学 2023年9月
「インドにおける宗教間賃金格差の要因分解:1983-2019年」 2022年度アジア政経学会春季大会、オンライン開催 2022年6月
「インドにおける宗教と経済行動:マイクロデータを利用した定量的分析」 第17回(2021年度)日本南アジア学会修論・博論発表会、オンライン開催 2022年4月
「インドにおける宗教間賃金格差の計量経済分析:全国標本調査(National Sample Survey)と定期労働力調査(Periodic Labour Force Survey)を利用して」 アジア政経学会第29回定例研究会、オンライン開催 2022年3月
「インドにおける巡礼と宗教に関する計量経済分析:国内旅行支出調査(Domestic Tourism Expenditure Survey)を利用して」 日本南アジア学会第34回全国大会、オンライン開催 2021年10月
「ヒンドゥー教徒相続(改正)法とインド女性の健康状態」 日本南アジア学会第33回全国大会、オンライン開催 2020年10月
「ヒンドゥー教徒相続(改正)法とインド女性の教育」 第14回(2018年度)日本南アジア学会修論・博論発表会、京都大学 2019年4月

その他研究会・セミナーにおける発表(日本語)

Title Year
「伝統的社会規範と寄付・相続:インド・パンジャーブ州GB村家計調査を利用して」 2024年度福岡アジア経済研究会、九州大学 2025年2月
「コストと信仰:宗教参加・寄付・巡礼」 第2回中部インド研究会、中京大学 2023年12月
「インドにおける食品の規制とその影響:牛肉とアルコール」 第17回SAAG勉強会、オンライン開催 2023年7月
「インドにおける巡礼と宗教に関する計量経済分析:国内旅行支出調査(Domestic Tourism Expenditure Survey)を利用して」 RIEBセミナー、オンライン開催 2020年11月
「インドにおける巡礼と宗教に関する計量経済分析:国内旅行支出調査(Domestic Tourism Expenditure Survey)を利用して」 2020年度南アジアセミナー:南アジア地域研究のフロンティア(人間文化研究機構(NIHU)プロジェクト「南アジア地域研究」主催)、オンライン開催 2020年10月
「インド女性の健康状態とヒンドゥー教徒相続法改正」 RIEBセミナー、神戸大学 2020年3月
“Female Property Rights and Health Status in India: An Analysis Using the National Family Health Survey” 第29回若手研究者による経済学研究会、京都大学 2019年12月
「ヒンドゥー教徒相続(改正)法とインド女性の教育―『全国家族健康調査』を利用して―」 2019年度南アジアセミナー:南アジア地域研究のフロンティア(人間文化研究機構(NIHU)プロジェクト「南アジア地域研究」主催)、広島大学 2019年9月
「ヒンドゥー教徒相続法改正とインド女性の教育」 RIEBセミナー、神戸大学 2019年8月

競争的資金(全て代表)

2024~2028年度 日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究「南アジアの宗教・価値観と経済行動に関する実証分析:相続権改革と遺産動機」(課題番号:24K16367)
2022~2023年度 日本学術振興会 科学研究費助成事業 研究活動スタート支援「インドの家計・企業・団体に着目した宗教と経済の実証分析:宗教の経済学アプローチ」(課題番号:22K20135)
2021年度 日本学術振興会 科学研究費助成事業 特別研究員奨励費「インドにおける宗教と経済行動:宗教の経済学からのアプローチ」(課題番号:21J10112)

その他

学術貢献活動等

学会委員
  • 2022年10月-2023年9月 日本南アジア学会 第36回全国大会実行委員
  • 2024年10月-現在 日本南アジア学会 英文雑誌(International Journal of South Asian Studies)編集委員
学術論文の査読:国際誌1編
  • 2025年1月-2025年2月 Review of Economics of the Household, Springer Nature
その他:一部セッション司会
  • 2023年12月 第六回 日本語・日本語文化国際学術大会、九州大学留学生センター主催

社会貢献活動等

司会
  • 2023年9月 開発ひろば「経済大国インドの機会と挑戦」、The Japan Foundation(独立行政法人国際交流基金), New Delhi主催
日本語